トヨタは従来より、中長期的な視点から、「限りある経営資源を最大限に活用しうる強じんな企業体質をつくる」という基本的な考え方の下に様々な活動に取り組んできた。現在のような状況下ではさらに、「低成長期にも着実な収益確保ができる企業体質への転換」をはかることが最重要課題だと見ている。その柱として、（1）商品ラインアップの再構築、（2）原価改善の推進、（3）設備投資の適正化と柔軟な生産体制づくり、の三点に絞り切った。それがトヨタの目指す、リストラのフレームワーク（全体像）と見ていい。具体的に何をしつつあるのか。例えば（1）では、「需要の変化を先取りした魅力的な新商品の積極的な投入」である。新しいＲＶの発売計画などがその意味するところだ。と同時に、「既存商品群のよりいっそう効率的な展開」も目指す。これには現在、精力的に進めている車型の二割削減といった施策が含まれている。注目しておかなければならないのは、トヨタのいう商品ラインアップの再構築には、他メーカーのようにメーカー間における一部車種のＯＥＭ（相手先ブランドによる生産）相互供給といった考え方が、少なくともいまは全くないことだ。要は、「自ら生産してきた、車種は減らさない。しかし、ユーザーニーズに合わせて、不必要なクルマは車型の削減によって商品ラインアップを見直していこう」というものである。
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